昨日8月11日は、山の日でしたね!
そこで、今週は、「富士山チャレンジ」に注目!
スタジオには、「一般社団法人 富士山チャレンジプラットフォーム」 代表理事の田中義朗さんをお迎えしました！

富士山は日本が誇る象徴的な山でありますが、同時に噴火の可能性がある活火山でもあります。その富士山を目指す夏の登山者数は約20～25万人！環境省によると過去10年間でピーク時の2017年にはなんと約28万5千人！
日本一高い山であるにもかかわらず、初めての登山が富士山という方も多いというのが実情です。

そこで「一般社団法人 富士山チャレンジプラットフォーム」では、富士山登山者の安全と環境保全を目的とし、登山者の行動をデータで可視化することで、安全対策や環境保全に役立てたいと活動されています。
富士山チャレンジプロジェクトがスタートするきっかけとなったのが、多くの登山者が犠牲となった2014年の御嶽山噴火災害。紅葉シーズンということもあり、多くの登山者が犠牲になってしまいました。あの時、実際どのくらいの登山者がいたのかが、把握できておらず、救助に向うにも登山者の人数も、いる場所もわからず、大変苦労されたそうです。その御岳山噴火災害を契機に、登山者の安全を考える熱い有方が集まって2015年から活動をスタートされました。代表をと務める田中さんは、「日本工営株式会社」の事業戦略本部で土砂災害対策を研究されている防災のエキスパート。御岳山噴火災害の時には大きなショックを受けたのと、当時、富士山がよく見える静岡県に住んでいいただけに、もしも富士山で同じように噴火災害が起こったら、大変なことになる、自分にできることはないかとこのプロジェクトと始められました。この「富士山チャレンジプラットフォーム」には田中さんのように、様々なエキスパートの方が集まっており、山の課題を解決したいと日々尽力されています。
日本には活火山は111あり、その中でも人気の富士山でもしも御岳山噴火のようなことが起こったら、登山者が被災者になってしまいます。どのように登山者を避難させ救出するのか、そのためにも、登山者の行動パターンを把握することが防災の視点からも大切となります。
年間約20～25万人という富士登山者全員からデータを集めるのは現実的でないため、まずは登山者に協力を仰ぎ、段階的にデータ取得を進めていらっしゃいます。データは、登山者の方々に、小型のビーコンと呼ばれる発信機を携帯してもらい、Bluetoothを使い、山道に設置されたレシーバーで登山者の位置情報などを取得し、登山者の行動パターンを分析。 これにより、登山ルートの混雑状況や遭難発生しやすい場所などの情報が得られ、より安全な登山をサポートできるようになります。

これまで 2018年、2019年には、登山シーズン中に1万人を超える登山者の方々の協力のもとデータを取得。 データの提供はもちろん任意ですが、多くの方から賛同を得て実施されています。また、登山者の安全や環境保全に関する情報発信や、登山マナー啓発など、様々な活動を展開されています。

今年は富士登山者の命を守るため、4つある登山道では様々な取り組みが行われています。是非、一度、各登山道の取り組みについて富士登山道オフィシャルサイトをご確認ください。また、各ルートでの取り組みについては「2024年 富士登山をされるすべての方へ」をご覧ください。

この週末、御岳山で調査を行っていた「富士山チャレンジプラットフォーム」の活動は、HPやFacebookから見ることができます。

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